【女性必見】妊娠中の派遣探しや勤務中の妊娠発覚後の対応を解説
男性だけでなく、多くの女性にも人気が高い派遣社員という働き方。
派遣社員は女性が活躍できる職種が多いですが、妊娠中の人や妊娠を控える人は「自分を受け入れてくれるのか……」と不安に感じるかもしません。
妊娠中または妊娠を控える女性も派遣社員として働けるのでしょうか？
そこで、この記事では、妊娠を控える女性も派遣社員として働けるのかについて解説します。また、既に派遣社員で働いている人に向けて、妊娠発覚後の主な対応についても詳しく紹介します。
ぜひ参考にしてください。
目次
妊娠中でも体調優先で派遣社員として働ける！
結論として、妊娠していても派遣社員として働くことは可能です。派遣社員は、正社員とは異なり、残業や規定された勤務日以外の出勤はほとんどありません。
また、派遣社員も正社員同様に社会保険、厚生年金、失業保険などに加入できますし、産休、育休、出産手当金なども取得できます。
自分の体調と相談しながら無理のない仕事ができるのは、派遣社員として働く大きなメリットと言えます。
妊娠中に仕事を探すにあたり派遣社員がおすすめな理由
では、妊娠する可能性がある段階で働く場合になぜ派遣社員がおすすめできるのか見ていきましょう。
大きく挙げられるのは、以下の3点の理由です。
- 事務職やコールセンターといった体に低負担の職種が豊富
- 短期の仕事なら出産予定日など柔軟な対応が可能
- 高時給の案件が豊富
順番にチェックしていきましょう。
事務職やコールセンターといった体に低負担の職種が豊富
1つ目の理由として、事務職やコールセンターといった体に低負担の職種が豊富であることが挙げられます。
妊娠中は体にあまり負担をかけたくないと考える人が多いですし、過度に負担をかけることで体調を崩しかねません。
派遣社員であれば事務職などのオフィスワーク、コールセンター、企業の受付といった体力を消耗しづらい働き方が実現可能です。
また、コールセンターや受付などは女性の割合の高い職場ですので、比較的妊婦の方への理解を得やすいです。
無理のない仕事を選んで、ストレスの少ない働き方を目指しましょう。
短期の仕事なら出産予定日など柔軟な対応が可能
2つ目の理由は、短期の仕事なら出産予定日など柔軟な対応が可能であることです。
派遣社員の働き方には様々な働き方があり、以下のような条件で募集している求人案件もあります。
- 1〜3ヶ月での短期募集
- 週3日で1日8時間
派遣社員で働く場合は、雇用主である派遣会社が抱える求人案件から自分に合ったものを選べるので融通が効きます。短期間での働き方を求めている人にとっても、相性が良いです。
高時給の案件が豊富
高時給案件が豊富であることも派遣社員をおすすめする理由の一つです。
アルバイトと派遣社員の平均時給や平均月給比較を比較すると、以下のようになります。
| アルバイトと派遣社員の時給比較 | ||
|---|---|---|
| アルバイト | 派遣社員 | |
| 時給 | 1,106円 | 1,735円 |
| 月給 | 175,840円 | 277,600円 |
| 参考：リクルートジョブズ「2022年2月度 アルバイト・パート募集時平均時給調査【三大都市圏（首都圏・東海・関西）】」「2022年2月度 派遣スタッフ募集時平均時給調査【三大都市圏（関東・東海・関西）】」 | ||
つまり、派遣社員で働いた方が稼ぎやすいのです。
短い時間で、できるだけ収入の高い仕事に就きたいと考えている人にとって派遣社員は、おすすめの働き方です。
派遣社員の妊娠した後はいつまで働ける？辞めないといけない？
結論として、妊娠が発覚してからは最長で予定日の6週間前まで勤務可能です。とはいえ、実際には妊婦さんの希望によるところが大きく、6週間前までに仕事を中断している人もいます。
なお、妊娠しても仕事は継続できます。そもそも、男女雇用機会均等法により派遣会社が妊娠を理由に契約更新の拒否や契約解除は違法だからです。
そのため、妊娠した場合は派遣会社に妊娠した事実と今後も働きたい旨をきちんと伝えましょう。
派遣の勤務中に妊娠が発覚した場合の対応
では、派遣の勤務中に妊娠が発覚した場合にどのような対応をすべきなのでしょうか。
主な対応は以下の4つです。
- 無理はせず派遣会社に連絡する
- 派遣会社の規則を再度確認する
- 派遣社員でも産休・育休を取得できる
- 出産手当金の制度を活用する
順番に見ていきましょう。
無理はせず派遣会社に連絡する
妊娠が発覚したら、早めに派遣会社に連絡を入れましょう。
派遣社員を続けるにしろ、退職するにしろ、妊娠した状況を派遣会社に把握してもらわなければ柔軟に対応しづらいからです。
就業先企業には派遣会社を通じて連絡をし、つわりがひどい場合には就労日数を調整するなど早めの対応が必要です。
妊娠したことをギリギリまで隠さず、早めに派遣会社に伝えるのがおすすめです。
派遣会社の規則を再度確認する
妊娠が発覚した後の対応は派遣会社によって異なるため、派遣会社の就業規則をきちんと確認しておきましょう。
事前に就業規則を知っておけば、どのような対応となるのかがイメージでき、落ち着いた行動を取りやすくなります。
就業規則は派遣会社の登録会に参加した際に配布されるはずなので、一度確認してみてください。
派遣社員でも産休・育休を取得できる
実は、派遣社員も正社員などと同様に産休や育休を取得可能です。というのも、労働基準法や育児・介護休業法といった法律に定められているからです。
具体的な取得条件については後述しますが、産休や育休が活用できることはきちんと押さえておきましょう。
出産手当金の制度を活用する
産休中であれば、出産手当金といった制度も活用できます。
出産手当金とは？
産前6週間から産後8週間の間で給料が支払われなかった日数に対し、1日につき標準報酬日額の3分の2の相当額が、支給される制度。
また、育休を取得した場合は、雇用保険に1年以上加入かつ過去2年間のうち11日以上働いた月が12カ月以上あるという条件を満たせば、「育児休業給付金」という給付金を受けられます。
産休や育休を取得することで、収入に不安が生じる場合は、手当金や給付金を積極的に活用しましょう。
派遣社員の産休・育休取得条件とは？
派遣社員が産休や育休を取得するにあたって、どういった取得条件があるのでしょうか。
産休と育休それぞれの取得条件についてみていきましょう。
産休の取得条件
産休は正確には産前産後休業といい、産前休業と産後休業に分かれています。
産前休業を取得する場合は、自ら申し出る必要があります。
産前休業とは？
出産予定日の6週間前から、出産日まで休むことができる制度のこと。（双子など多胎妊娠の場合は14週間前から休むことが可能）
なお、出産が予定より遅れた場合、延びた日数分も産前休業として扱われます。
産前休業の場合は、さらに産休中の社会保険の免除手続きも行う必要もある点は押させておきましょう。手続きを行えば、社会保険料が全額免除されます。
なお、産後休業は本人の意思とは関係なく働けない期間です。出産した日から8週間は働いてはいけない期間とされています。ただし、本人の希望と医師の許可があれば6週間に短縮することも可能です。
派遣社員の産休については、以下の記事でより詳しく解説しています。
派遣でも産休や育休は取れるの？取得のための条件や期間を徹底解説！
育休の取得条件
派遣社員が育休を取得するには、以下の条件を満たす必要があります。
- 1年以上、同一の事業主と雇用関係であること
- 子どもが1歳になったあとも引き続き雇用されることが決まっている
- 子どもが1歳6ヶ月になる前日までに契約期間（更新される場合は更新後の期間）が満了しない
育休を取得するためには、休業に入る1ヶ月前までの申請が必須です。
もし育休の期間中に契約が終了してしまう場合、派遣会社に事前に相談しておくと良いでしょう。
なお、育休中は以下の条件で育児休業給付金を受給することもできます。
- 育休開始前の2年間で賃金支払いの基礎となった日数が11日以上ある月が12ヶ月以上あること（本人の疾病などで12ヶ月に満たない場合は、受給要件が緩和されることがあります）
- 育児休業の取得条件を満たしていること
育休を開始してから180日目までは、給与の67％、それ以降は50％が支給される金額となります。
派遣社員の育休については、以下の記事でより詳しく解説しています。
まとめ：妊娠中でも働きやすい派遣会社を選ぼう
ここまで、妊娠を控える女性も派遣社員として働けるのかについてや、妊娠発覚後の主な対応について解説しました。
女性にとって、妊娠を控える中での仕事は簡単ではありません。職場選びにも慎重になる方は多いはずです。
「ビッグアビリティ」では、さまざまな方のライフスタイルに合わせた求人を紹介しており、妊娠を控える女性への配慮も心がけています。テレワークや在宅ワーク中心の求人も多数取り扱っていますので、あなたにぴったりの仕事が見つかるはずです。
経験豊富なコーディネーターが対応します。
福利厚生も充実しているので、働きやすいです。
- 「年次有給休暇」が勤務開始から6ヵ月で取得できる
- 「健康診断」が無料で受けられる
- 「スキルアップサポート」で研修が無料、資格講座が割引になる
- 手厚い保証がある「協会けんぽ」に条件を満たせば加入可能
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